ドルコスト平均法って何？（リバイス版）

以前、私は株式投資をやっていました

厳密には、現在も２種類ほど保有していますが
ほぼそのままにしており、「売買をやっている」という状態ではありません

株価は、その企業の業績のほか、社会経済の様々な要因に揺り動かされます

安く買って、高く売れればよいのですが、素人ではそうはうまくいきません

結局、ある株式を数十万円、百万円近くで購入し
その後の値動きに日々一喜一憂している状況でした

その後、今から10年ほど前にファイナンシャルプランナー２級の資格を取り
その過程で投資信託について学び
「長期」「分散」「積立」という言葉と出会いました

特に、「長期」と「積立」に関わる概念として
「ドルコスト平均法」というものがあります

ドルコスト平均法は
価格が変動する商品（株式や投資信託、債券など）を
「常に一定額で、定期的に」購入した場合に
全体の平均購入単価を平準化させる効果があり
長期的な資産形成を行っていくうえで有効な手法として知られています

具体的には、
毎回の投資金額を一定にすることで
価格（投資信託では「基準価額」といいます。）が低いときには購入量（口数）が多くなり
価格が高いときには購入量（口数）が少なくなるため
結果的に平均購入単価を抑えることが期待できるものです

特に長期間になるとその効果が大きいことがわかります

※ドルコスト平均法は、将来の収益を約束したり、
相場下落時における損失を防止するものではありません

私も、ファイナンシャルプランナーの資格を取った翌年2014年に
丁度、少額投資非課税制度（一般NISA）が始まったことを契機に
投資信託を始めました

現在までに家族（妻や息子の名義）の口座を含め
10数種類の投資信託を運用しています

もちろん、途中で見切りをつけた投資信託もいくつかありました

また、今年新NISAが始まったので、特定口座の投資信託は積立の購入を停止し
順次、新NISAへの移行を進めています

※特定口座：年間取引報告書を作成してくれます
「源泉徴収あり」を選択していると
売却時に所得税等を源泉徴収してくれるため
申告や納税手続きが簡素化できます

投資信託を購入しはじめた当初１～２年ほどは
基準価額の上下動に引きずられ
積立金額（元本）と損益額の合計である総評価額も
上下動を繰り返した経緯があります

※基準価額：投資信託の値段のことで
多くは１万口当たりの値段をいいます

その投資信託が保有する株式や債券等の時価総額に
利息や配当金等の収入を加え、そこから運用コストを
差し引いた金額を総口数で割って算出します

その後、４～５年のころからは
損益額もマイナスの方へ振れなくなり
今では、総評価額はすべての商品で
増益の傾向に向かい安定しています

過去の実績からも
長期にわたり投資した方が、マイナスになる確率が低くなる
ことがわかっています

また、ここ数年は、アベノミクスや政府の超低金利政策などにより
市場に多量の資金が流通していることや
米国経済が堅調な伸びを確保できているなどの理由により
良質な投資信託は堅実にプラスへと向かっています

今後も、国内、海外の社会経済状況により
一進一退を繰り返すと思いますが
今すぐ資金が必要ということではないため
気長にコツコツと積み立てていこうと思っています

ドルコスト平均法について具体的に計算

以下、ドルコスト平均法について、投資信託を
定額購入（毎回、同一の購入額で購入）する場合と
定量購入（毎回、同一の購入数量＝口数で購入）する場合
を比較しながら説明してみたいと思います

今回は、比較しやすいように
定額購入、定量購入ともに、同じ商品を同じタイミングで購入し
平均購入数量（口数）が同一となるように設定
しています
（以下の例では、平均購入数量（口数）を13.5単位とします。）

⑴　定額購入（購入額が一定）の場合

毎回（毎月）10,000円分を購入

	１回目	２回目	３回目	４回目	５回目	合計	平均
購入額(円) ＝購入単価×購入数量	10,000	10,000	10,000	10,000	10,000	50,000	10,000
購入単価(円)	800	1,000	800	500	800	－	740.7
購入数量(単位)	12.5	10.0	12.5	20.0	12.5	67.5	13.5

上表のとおり、購入額が定額なので、購入単価（基準価額）により
毎月の購入数量が変化しています。

例えば、購入単価が800円のとき、10,000円分を購入すると
購入数量は、10,000円÷800円＝12.5単位となります

⑵　定量購入（購入数量が一定）の場合

毎回（毎月）13.5単位（定額購入の平均単位）を購入

	１回目	２回目	３回目	４回目	５回目	合計	平均
購入額(円) ＝購入単価×購入数量	10,800	13,500	10,800	6,750	10,800	52,650	10,530
購入単価(円)	800	1,000	800	500	800	－	780.0
購入数量(単位)	13.5	13.5	13.5	13.5	13.5	67.5	13.5

上表のとおり、毎月購入数量（単位）が一定なので、
購入単価（基準価額）の変動によって毎月の購入額も変動します

例えば、購入単価が800円のとき、購入数量13.5単位を購入すると
購入額は800円×13.5単位＝10,800円となります

結果の比較

	購入額の合計 (円)	平均購入額 (円)	平均購入単価 (円)	平均購入数量 (単位)	総購入数量 (単位)
⑴定額購入	50,000	10,000	740.7	13.5	67.5
⑵定量購入	52,650	10,530	780.0	13.5	67.5

結果として、平均購入単価は
「定額購入の場合」の方が「定量購入の場合」の方より
少ない金額となりました

つまり
総購入数量が同じなのに、購入に要する費用は
「定額購入の場合」の方が安くて済む
ということが分かります

定額購入及び定量購入したものを、それぞれ
将来単価が1,000円になったときに換金するものとします

定額購入の場合

購入数量67.5単位に1,000円を掛けて67,500円になるため
購入するのにかかった購入額の合計50,000円を差し引くと
利益は17,500円となります

定量購入の場合

購入数量67.5単位に、1000円を掛けて
総額は定額購入の場合と同様に67,500円になりますが
購入額の合計が52,650円であるため
これを差し引くと、利益は14,750円となります

つまり、定額購入の方が、定量購入より、この例の場合
17,500－14,750＝2,750円利益が多いということになります

5回目に単価が大きく下がってしまったら

なお、購入5回目に単価（基準価額）が大きく下がってしまった場合
などには、損失となることもあります

例として、以下のパターンで計算してみます

定額購入

	１回目	２回目	３回目	４回目	５回目	合計	平均
購入額	10,000	10,000	10,000	10,000	10,000	50,000	10,000
購入単価	800	1,000	800	1,000	500	－	769.2
購入数量	12.5	10.0	12.5	10.0	20.0	65.0	13.0

定量購入

	１回目	２回目	３回目	４回目	５回目	合計	平均
購入額	10,400	13,000	10,400	13,000	6,500	53,300	10,660
購入単価	800	1,000	800	1,000	500	－	820
購入数量	13.0	13.0	13.0	13.0	13.0	65.0	13.0

結果の比較

	購入額の合計(円)	平均購入額(円)	平均購入単価(円)	平均購入数量(単位)
定額購入	50,000	10,000	769.2	13.0
定量購入	53,300	10,660	780.0	13.0

定額購入及び定量購入したものを、それぞれ
単価が500円になった状態で換金するものとすると・・・

定額購入の場合

購入数量65.0単位に500円を掛けて32,500円になるため
購入額の合計50,000円を差し引くと
損益額はマイナス17,500円となります

定量購入の場合

購入数量65.0単位に500円を掛けて総額は定額購入の場合と
同様に32,500円になります

しかし、購入額の合計が53,300円であるため
これを差し引くと、損益額はマイナス20,800円となります

いずれもマイナスとなりましたが
定額購入の場合の方が定量購入の場合より
損失額が3,300円少ないということになります

そのほか、色々なパターンを試してみても
定量購入の場合よりも定額購入の方が概ねリスクが少ない
ということがわかります

今回は5回としましたが、毎月購入するのであれば
5か月で投資信託を終了するということは稀だと思います
少なくとも数年は続けるでしょう

なお、５回目のときに、よほど現金が必要でない限り
すぐに売却しなければならないわけではありません

また、そのまま購入を継続したり、一旦購入をストップし
そのままの状態で単価（基準価額）が上がるのを待つ
（単価が下がっている間に積立てを続けていれば
当然、購入数量は多くなり、有利となります。）
という方法もあります

長期にわたって続けてみたら

ちなみに、6回目以降も単価が500円で低迷し
20回目にようやくスタート地点の800円に戻った場合
について計算してみましょう

	１回目	２回目	３回目	４回目	５回目	６回目	・・・	19回目	20回目	合計	平均
購入額 (円)	10,000	10,000	10,000	10,000	10,000	10,000	・・・	10,000	10,000	200,000	10,000
購入単価(円)	800	1,000	800	1,000	500	500	・・・	500	800	－	559.4
購入数量 (単位)	12.5	10.0	12.5	10.0	20.0	20.0	・・・	20.0	12.5	357.5	17.9

購入数量357.5単位に800円を掛けると286,000円になります
購入額の合計は200,000円ですので
差し引き86,000円の収益となります

途中で基準価額（購入単価）が低迷していても
その間購入数量を着実に増やすことができるため
売却のタイミングを見計らえば収益を上げられると
いうことがわかると思います

要は、「長期」で「積立」ということです
これがドルコスト平均法の特色です

ちなみに、これが投資信託ではなく、株式の購入であった場合
当初、株価800円であったものが、途中株価500円程度に低迷し
20回目（20カ月）にようやく株価800円に戻ったとしても
総額＝株価×保有株式数であるため、利益はゼロとなります

なお、NISAの広告などに
「500円から気軽に積み立てを始められます！」
といったフレーズを見かけます

しかし、先ほどの例にもあるとおり
購入数量（単位）がある程度大きくなると
利益も大きくなり、その分、実益の実感が得られ
「積立を続けることのモチベーション」となる
ことから、あまりに少額の積立はお勧めできません

以上、投資信託の購入について
「長期」「積立」とドルコスト平均法
について説明してみました
　

「長期」「分散」「積立」のうち
残る「分散」についてはどうでしょうか

1. なぜ「分散」が大事？

投資の世界では「卵を一つのカゴに盛るな」
という有名なことわざがあります

もし資産をひとつの会社や国だけに投資した場合
その会社の不祥事や国の経済危機で大きな損失を受ける可能性が高いです

そこで、複数の資産に分けて投資すれば
一部が下がっても他の資産がカバーしてくれる可能性があります

2．分散の種類

投資信託では、主に次のような分散が行われます

銘柄分散
→ 1つの会社の株ではなく、複数の会社の株を組み合わせる。
例：トヨタ1社ではなく、日本株全体に投資する。
地域分散
→ 日本だけでなく、米国、欧州、新興国などに分散。
例：全世界株式ファンド（オルカン）は典型的。
資産クラス分散
→ 株式だけでなく、債券・不動産（REIT）・コモディティ（金など）を組み合わせる。
→ 株が下がっても債券が安定している場合、全体の変動が抑えられる。
時間分散（積立投資で実現）
→ 一度に大金を投じるのではなく、毎月コツコツ投資することで「高値づかみ」を避けやすくする。